健康経営への取り組み

お客様へのEAP(Employee Assistance Program=従業員援助プログラム)サービスの提供は、
まず自社の従業員の健康あってこその業務と考えており、 当社では従来より従業員の心身の健康づくり支援に取り組んでまいりました。
2017年5月「健康経営宣言」を制定し、より戦略的な健康づくり施策を進めています。

健康経営宣言


私たち株式会社ジャパンEAPシステムズは、相談活動を通して、
以下のとおり社会に貢献していくことをミッションとしています。
1.勤労者が健やかに、かつ効果的に自らを発揮できるよう援助する
2.組織が健全な事業活動を実践継続できるよう支援する
3.支え合う繋がりやコミュニケーションを創造する

この「想い」はお客様だけではなく、自社にも向けられています。
株式会社ジャパンEAPシステムズでは、社員が健やかに自分らしさを発揮できるよう、
継続して健康経営に取り組んで参ります。

株式会社ジャパンEAPシステムズ
代表取締役社長 榎本 正己


「健康経営優良法人2023」に認定されました

健康経営2023

「健康経営優良法人2023」(ブライト500)に認定されました。

経済産業省と日本健康会議が共同で実施する健康経営優良法人認定制度の
「健康経営優良法人2023(中小規模法人部門(ブライト500))」に認定されました。

2018年より6年連続の認定となります。

従業員とその家族の健康維持・増進に取り組み、生きがいのある心豊かな生活の実現により会社の健全な発展を図ることで、お客様へ良質な商品・サービスを提供してまいります。




改善テーマと実績

健康診断・人間ドック受診率100%の維持

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

100% 100% 100% 100% 100%

有所見率

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

-- -- 45% 55% 60%




喫煙率低減

参考:日本の平均喫煙率16.7%(厚生労働省「令和元年国民健康・栄養調査報告」)

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

7.7% 4% 0% 0% 7.7%

有給休暇取得率向上・月平均残業時間削減

2018年

2019年

2020年

2021年

2022年

有給休暇取得率79.6%、
月平均残業時間11:59
有給休暇取得率78.6%、
月平均残業時間10:43
有給休暇取得率73.1%、
月平均残業時間12:41
有給休暇取得率69.3%、
月平均残業時間11:13
有給休暇取得率82.2%、
月平均残業時間9:53

健康イベントの開催

全社勉強会・交流会

ワールドカフェ   卓球大会

社内ウォーキングイベント “JES歩くダービー”

ひとり1日平均8,000歩を目標設定とし、定期的に社内ウォーキングイベントを実施しています。65%のスタッフが1日平均8,000歩を達成。
参加者が出“歩”馬名をつけイベントに楽しめる要素を加えました。
またチーム対抗戦を実施し、コミュニケーションの促進、 健康の維持・増進を図っています。 参加者には継続参加してもらえるよう「記録証」を配布。


第3回

第4回

第5回

第6回

第7回

参加率70%、
1日平均7,504歩
参加率70%、
1日平均8,036歩
参加率70%、
1日平均10,138歩
参加率73%、
1日平均10,156歩
参加率78%、
1日平均10,254歩

「JES歩くダービー」及び健康施策に関するアンケート結果


健康支援・従業員の感染症予防

健康推進手当

・健康増進のための手当を支給。


常時実施の感染症予防対策

・インフルエンザ予防接種費用の全額会社負担。
・オフィス用空気清浄機・殺菌・消毒成分配合のハンドソープ・手指消毒アルコール・
 使い捨てマスク・次亜塩素酸ナトリウムスプレーの設置。


新型コロナ感染症予防対策

・不織布マスク50枚入り1箱をスタッフ全員に配布。
・在宅勤務実施
・オンライン会議・オンライン面接機会の拡大。
・相談室・会議室にアクリル板を設置。



認定証・登録証

健康優良企業【銀の認定】

健康保険組合連合東京連合会より、健康企業宣言を行い健康経営健康づくりの取り組みを積極的に行っている企業として、平成29年11月21日付けで健康優良企業に認定され【銀の認定】を取得いたしました(認定 健銀第 137 号)。

がん対策推進パートナー企業

いつまでも社員が元気に働き続けられるように、積極的に「がん対策」に取り組んでいく企業として「がん対策推進企業アクション推進パートナー企業」に登録され、活動を進めています。


銀の認定証  がん対策推進企業アクション推進パートナー